とれラボ

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2025-03-15_日本株式市場_雑感

週の株価雑感

2025年3月10日から3月14日までの日本株式市場は、米国景気減速懸念に影響されつつも、底堅い動きを見せた1週間でした。前週末の大幅下落を受けて3月10日(月)は自律反発の買いによる36,600円台から始まり、上下を繰り返しながら底値を探り、3月14日(金)は37,053.10円で終えました。37,000円まで戻ってくれたのは嬉しいですが、週末の上げは翌週の下げを呼びそうなので、方向性がわかるまでは様子を見ながら取引を進めていきたいです。

週の株価推移

3月10日(月):前週末の大幅下落を受けて自律反発の買いが入り、日経平均株価は前日比183.25円安の36,606.78円で始まりましたが、その後買い戻しが入り、最終的には前日比263.07円高の37,053.10円で取引を終えました。

3月11日(火):トランプ大統領の関税政策による米国景気減速への警戒感から、日経平均は一時3万5987.13円まで下落し、約半年ぶりに3万6000円を割り込みましたが、その後急速に下げ幅を縮めました。

3月12日(水):米国市場でハイテク株が買われた流れを受けて買いが先行しましたが、植田総裁の発言をきっかけに円高が進行し、後場に入って下落に転じました。

3月13日(木):前日の下落を受けて買い戻しが入り、日経平均は反発しました。

3月14日(金):前日の米国株安の影響で軟調に始まりましたが、日中には買い戻しが入り、最終的には前日比263.07円高の37,053.10円で取引を終えました。

 

週内の主な出来事とその影響

米国の関税政策:トランプ政権が鉄鋼・アルミニウム関連の輸入品に対する25%の関税を発動し、欧州連合(EU)やカナダが対抗措置を発表。これにより、貿易戦争の激化が意識され、市場の不安材料となりました。

為替の変動:植田総裁が「通常の市場の動きとは異なる長期金利の急上昇など例外的な状況では、市場の安定的な金利形成を促すため、機動的にオペを臨時に実施する」との発言したのをきっかけに円高が進行し、輸出企業の収益悪化が懸念されました。

 

感想

今週の日本株式市場は、米国の関税政策や為替の変動といった外部要因に影響を受けつつも、下値では買いが入り、底堅い動きを見せました。特に、3月11日に一時3万6000円を割り込んだものの、その後急速に下げ幅を縮めたことから、3万6000円前後が目先の底値として意識されているようです。しかし、関税報復の貿易摩擦の激化や為替の変動など、不透明要因が解決されておらず、引き続き慎重な判断が求められそうです。